まず押さえておきたい知識として、家電製品はリサイクルする上で「小型家電」と「大型家電」の2種類に分けられるということです。処分する際に「これはどっちだっけ？」と困らないよう、あらかじめチェックしておきましょう。
| 小型家電 | 電話機（FAX）・携帯電話（PHS・ACアダプタなど）・ラジオ・デジタルカメラ（ビデオカメラ・DVDレコーダー）・デジタルオーディオプレイヤー（ステレオセット）・パソコン・ハードディスク（USBメモリ）・プリンター・ディスプレイ・電子書籍端末・電動ミシン・電気ドリル・電卓・ヘルスメーター・電動式吸入器・フィルムカメラ・炊飯器・電子レンジ・扇風機・除湿器・アイロン・掃除機・こたつ・電気ストーブ・ヘアドライヤー・電気カミソリ・マッサージ機・ランニングマシン・電気芝刈り機・照明器具・デジタル時計・キーボード・エレキギター・ゲーム機・その他付属品など |
|---|---|
| 大型家電 | エアコン・テレビ・冷蔵庫（冷凍庫）・洗濯機（衣類乾燥機）など |
2001年に、有用金属の回収とリサイクルの推進、有害物質の適切な処分、要らなくなった家電の減量などを目的とした家電リサイクル法が施行されました。
家電を処分する際は家電リサイクル法に則り適切に処分・リサイクルを行う必要があるため、小型家電と大型家電のどちらに該当するのかを、しっかり確認しましょう。
壊れた音楽機器や機種変更によって使わなくなった携帯電話など、古くなった小型家電はどのように処分していますか？なかには「要らなくなった小型家電はあるけれど、処分の仕方がわからずに、そのまま押し入れの奥にしまっている」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。家電には金銀やレアメタルなどの有用金属が多く使用されているため、この有用金属を回収・リサイクルするために適切な方法で処分しなければなりません。
小型家電に関しても、2013年に施工された小型家電リサイクル法で、「消費者が分別排出し」、「市町村が再資源化事業者へ引き渡し」、「再資源化事業者が、引き取った使用済小型家電の再資源化を適正に実施する」ことになっています。つまり市町村が、使用済みの小型家電を回収してリサイクルへまわすことになっているのですが、どのように回収するかは自治体によって異なります。
主な回収方法としては、「ボックス回収」「ステーション回収」「イベント回収」「ピックアップ回収」の4つがあります。
このほか、認定事業者が家電量販店や宅配便などを利用して、独自の方法で回収を行っているケースもあります。また携帯電話は各キャリアの店舗でも回収していることがあります。
これらの処分方法であれば、基本的に無料で小型家電を処分することができるでしょう。ただし、自治体や品目によっては有料になることもあるため、処分する際にはどの品目がどのような方法で処分でき、費用は別途かかるのか、あらかじめ確認しておく必要があります。
なお、家電を処分する際に注意しなければいけない点が1つあります。小型家電に限ったことではありませんが、家電を処分する際は「一般廃棄物収集運搬業」の許可を得ている業者へ依頼しましょう。一般廃棄物収集運搬業の許可を得ていない違法な業者に家電を引き渡した場合、家電が適切に処分されないだけでなく、不法投棄される可能性もあります。要らなくなった家電を正しく処分してリサイクルするためにも、自治体や認定事業者の回収を利用しましょう。
大型家電を引き取ってもらう方法は以下の通りです。
上記7つは、無料で引き取ってもらう方法と、処分費用を支払い引き取ってもらう方法に分けられます。このあとの項目で1つずつ解説していますので、あらかじめどのような処分方法があるのかをチェックし、よりお得に買い替えができるよう準備しましょう。
大型家電を無料で引き取ってもらう方法は以下のとおりです。「できるだけ費用をかけずに引き取ってもらいたい！」という方はぜひチェックしておきましょう。
まだ使用できて状態が良い大型家電であれば、リサイクルショップで買い取ってもらえる可能性があります。リサイクルショップによって査定方法やその金額はさまざまですが、お得な処分方法といえるでしょう。少しでも査定価格をアップさせたい場合は、説明書や付属品、箱も一緒に査定へ出すのがポイントです。製造からあまり年数が経過していない家電で状態が良いものであれば、割と良い査定額を提示してもらえる場合もあります。
さらに出張買取であれば、重量のある大型家電を移動させたり運んだりする必要がなく、手間も労力も省くことができます。ただし、故障している場合や古すぎて査定できない場合は買い取ってもらえないこともあるため、あらかじめ買取可能かどうか確認しておきましょう。
まだ使用できる大型家電製品の場合、フリマアプリやインターネットオークションで売却するという方法もあります。この場合、売れればお金になるので、お得に処分したいという方におすすめです。さらに、リサイクルショップで買取してもらえないようなものも、ほしい人がいれば売れる可能性があります。付属品のみが売れるケースもあるようです。ただし、買い手が付かないケースもあるので、今すぐに手放したい場合は別の処分方法を考えたほうがよいかもしれません。
大型家電を買い替えるなら、そのタイミングで古い家電を下取りに出す方法もあります。
下取りサービスを行っている店舗であれば、下取り対象品を購入することで古い家電を処分しつつ新しい家電を安く購入することが可能です。リサイクル料金と収集・運搬料金はかかるものの、新しい家電製品を安く購入できるのでお得な方法と言えます。
なお、ジャパネットでも下取り・引き取りサービスを行っています。商品に「下取りあり」や「引き取り無料」と表示がある商品が対象になります。小型家電の場合は下取り・引き取り品を配送用の箱に入れるだけ。大型家電の場合は業者に取り外し作業からお任せできるため、面倒な手続きや準備は一切必要ありません。ただし、全ての商品が下取り・引き取りの対象ではありませんので、購入前にご確認ください。
ジャパネットの下取り・引き取りサービスを見る大型家電を有料で引き取ってもらう方法は以下のとおりです。
家電リサイクル法では、家電量販店などの家電製品の小売業者にリサイクル品目の引き取り義務を定めています。そのため、買い替えに伴い古い家電を処分する際は、その古い家電を購入した店舗へ引き取りを依頼することも可能です。リサイクル料金と収集・運搬料金はかかるものの、店舗によっては自宅まで引き取りに来てくれるため、手間をかけずに楽に処分することができます。事前に購入した店舗へ確認をしましょう。
家電を新しく買い替えるのであれば、新しい家電を購入する店舗に依頼して古い家電製品を引き取ってもらうことができます。その際、古い家電を購入した店舗へ引き取りを依頼する場合と同様に、リサイクル料金と収集・運搬料金がかかります。料金についてはあらかじめ確認しておくとよいでしょう。
家電を購入した店舗で引き取ってもらえない場合は、自治体に引き取りについて相談することになります。自治体が代行して引き取っていたり、引き取り可能な店舗を紹介してもらえたりと、その対応は自治体によって異なるため、まずはお住まいの自治体に相談してみましょう。
なお、大型家電製品を処分する場合は、「家電リサイクル券」を用意して必要事項を記入する必要があります。処分する家電のメーカーや大きさによってリサイクル料金が異なるため、併せて確認をしておきましょう。もし購入するリサイクル券を間違えた場合、指定された引き取り場所へ持ち込んでも引き取ってもらえない可能性がありますので注意しましょう。
「一般財団法人 家電製品協会」のサイトで確認できる指定の引取所に持ち込んで家電製品を引き取ってもらう方法もあります。この場合も、家電リサイクル券を用意しておく必要があります。指定場所まで自分で運ぶ手間はかかるものの、収集・運搬料金がかからないため、自治体に依頼するよりも費用を抑えて処分できることもあります。
大型冷蔵庫などは難しいですが、テレビや小型冷蔵庫などを処分する場合は、指定の引取所へ直接持ち込むのもよいかもしれません。回収サービスを利用する際は指定された期日まで待たなければなりませんが、持ち込みであれば都合がよい日時を予約して処分することができます。
家電の買い替えに伴い古い家電を処分する際、まずは処分予定の家電が「小型家電」と「大型家電」のどちらに該当するのかを確認し、家電リサイクル法に則って適切に処分を行わなければなりません。
処分方法は、無料で引き取ってもらう方法と有料で引き取ってもらう方法があります。処分予定の家電をどう処分するかは、自治体の情報や、新しい家電の購入先のサービスなどを確認の上、処分方法を決めましょう。
なお、業者へ引き取りを依頼する際は「一般廃棄物収集運搬業の許可」を取得した業者であるか確認しましょう。もし違法業者へ依頼した場合、家電が正しくリサイクルされないだけでなく、不法投棄されたり高額な処分費用を請求されたりとトラブルに巻き込まれてしまう可能性があります。家電の買い替えなら下取りに出すほうがお得で安心して古い家電を処分できるため、下取りに出すとよいでしょう。